ラーマの日記

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2013年 08月 05日

鬱病にならない社会の実現に必要なもの


日本では、1998年から自殺者が急増した。特に2008年はリーマン・ショックが辛かったのだと思う。

スイスでは中学1年生~2年生の在学中に様々な職業実践訓練を受ける。そして3年生で自分のしたい仕事1本に絞り、資格を得る。就業率、完全雇用率は90%ぐらいで、とても高い。日本、アメリカ、イギリスは職業訓練期間が無いのが辛い。学校を出ても、新人・新入りでゼロから仕事を覚えないといけない。

なんとかこの定型化された定跡は変えられないものだろうか?ドイツには職人の親方養成校である「マイスター・シューレ」という学校があるそうだが、日本では専門学校がこれを代替する形になるのか・・・。

本来は学校の先生にでもならない限り、ある種の知識はそれほど要らないものだと思う。その分、専科に進ませて日本のブランド力を上げる人財を育成したほうが賢明だと思うのだが、どーも今の教育制度は子供たちの個性を貶める方向に行くので、とてもマズイと感じる。とにかく道が狭過ぎる。子供たちも窮屈に感じていると思う。

在学中に学び損ねた分野は、後からでもその道のプロフェッショナルに教われるようにしたりして、挽回可能な体制を敷いておくとよいと思う。例えば京都では仏教を若い頃に学べなかった人たちが、中高年になってから仏教大学に学びに来ていたりする。

ただし、その道のプロとは、無償で教える気概のある人に限る。無償でないと、教える側の、生徒に対する献身が不完全なものになるので、それは無意識的に相手に伝わり、モチベーションを下げてしまう。

インドにあるサイババの病院でも、それまで自国で高額の報酬を得ていた医師たちが無償で働いていたりするが、彼らの顔は喜びに輝いている。それほど、やり甲斐があると感じているのだろう。本来、日本政府はこうした人財と庶民をコンタクトさせて繋がりを強くするようにマネージメントしないといけないはずだ。

教えたり助けたりするのが生き甲斐と感じられる人財には、最低限の食費、生活費、交通費などを国が負担して、水を得た魚のようにしてあげると良いのだ。働いて税金を納めるように督促されるのは、無償で教えたり助けたりするのがまだ難しい私のような者に限定し、タダでも教えたい、助けたいという人財には国が惜しみなくバックアップの手を差し伸べるのが最善なのだ。

天皇陛下は政治に介入なさらないから何も言わないが、このような生き方を皆がしてくれたら、と祈っておられるはずだ。


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by saiyans | 2013-08-05 22:19 | 病気の治療方法


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